矯正歯科治療で保険適応ができる!?

基礎知識

2021.06.28

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保険が使える疾患の種類

今回は矯正歯科治療で保険適応ができる!?に関して意見を述べさせていただきます。矯正歯科治療は、「かみ合わせの改善・顎の不調和の改善」という目的の他に、「歯並びを改善し、見た目の美しさを回復する」という目的があります。病気などと違い緊急に治療が必要なものではありませんので、美容目的の治療に近い扱いとなり、現状は保険適用外となっております。

皆様の中にも「自分の歯並びが保険適用になるかどうか知りたい」と思われる方がいらっしゃると思います。顎関節症の方や口唇口蓋裂の方など、保険適用になる場合もありますので、そのような場合は厚労省より認可を受けている歯科医院、または大学病院などでの相談をお勧めいたします。また、下記のような疾患があったとしても矯正科治療の方法によっては、保険適応外になることもあります。使用する器具によってもルールが定められていますので、注意が必要です

矯正歯科治療費を少しでも抑えたいというご希望があれば、自費治療の場合でも医療費控除を受けるなどの方法があります。矯正歯科は基本、医療費控除の対象となりますが、税務署によっては診断書が必要になる場合もあります。以下は、公益社団法人 日本矯正歯科学会のホームページからの抜粋です。ご参考にしていただければと思います。
https://www.jos.gr.jp/facility

矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは

矯正歯科治療は一般的には保険適用外ですが、下記の場合に限り保険診療の対象となります。

  1. 「厚生労働大臣が定める疾患」に起因した咬合異常に対する矯正歯科治療
  2. 前歯3歯以上の永久歯萌出不全に起因した咬合異常(埋伏歯開窓術を必要とするものに限る)に対する矯正歯科治療
  3. 顎変形症(顎離断等の手術を必要とするものに限る)の手術前・手術後の矯正歯科治療

なお、これら保険適用される矯正歯科治療を行える医療機関は、厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関のみになります。この保険医療機関の名簿に関しては、地方厚生局ホームページに最新の情報が掲載されております。

検索方法

下記のキーワードを利用して検索してください。

  1. 「地方厚生局」8つの厚生(支)局 https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/ から、ご自身の地域の厚生(支)局のホームページにアクセスしてください。
  2. サイト内検索に「施設基準届出受理医療機関名簿」を入力
  3. 県別の受理医療機関より歯科のPDFを探す
  4. そのPDFから「矯診」あるいは「顎診」の指定医療機関を探す

「矯診」歯科矯正診断料算定の指定医療機関:上記①、②が保険適応される医療機関

「顎診」顎口腔機能診断料算定の指定医療機関:上記③が保険適応される医療機関

別に厚生労働大臣が定める疾患唇顎口蓋裂

ゴールデンハー症候群(鰓弓異常症を含む)

鎖骨頭蓋骨異形成

トリーチャ・コリンズ症候群

ピエール・ロバン症候群

ダウン症候群

ラッセル・シルバー症候群

ターナー症候群

ベックウィズ・ウイーデマン症候群

顔面半側萎縮症

先天性ミオパチー

筋ジストロフィー

脊髄性筋委縮症

顔面半側肥大症

軟骨形成不全症

外胚葉異形成症

神経線維腫症

基底細胞母斑症候群

ヌーナン症候群

マルファン症候群

プラダー・ウィリー症候群

顔面裂(横顔裂、斜顔裂及び正中顔裂を含む)

大理石骨病

色素失調症

口腔・顔面・指趾症候群

メビウス症候群

歌舞伎症候群

クリッペル・トレノネー・ウェーバー症候群

ウイリアムズ症候群

ビンダー症候群

スティックラー症候群

小舌症

頭蓋骨癒合症(クルーゾン症候群及び尖頭合指症を含む)

骨形成不全症

フリーマン・シェルドン症候群

ルビンスタイン・ティビ症候群

染色体欠失症候群

ラーセン症候群

濃化異骨症

6歯以上の先天性部分無歯症

CHARGE症候群

マーシャル症候群

成長ホルモン分泌不全性低身長症

ポリエックス症候群(XXX症候群、XXXX症候群及びXXXXX症候群を含む)

リング18症候群

リンパ管腫

全前脳胞症

クラインフェルター症候群

偽性低アルドステロン症

ソトス症候群

グリコサミノグリカン代謝障害(ムコ多糖症)

線維性骨異形成症

スタージ・ウェーバ症候群

ケルビズム

偽性副甲状腺機能低下症

Ekman-Westborg-Julin症候群

常染色体重複症候群

その他顎・口腔の先天異常

「その他顎・口腔の先天異常」とは、顎・口腔の奇形、変形を伴う先天性疾患であり、当該疾患に起因する咬合異常について、歯科矯正の必要性が認められる場合に、その都度当局に内議の上、歯科矯正の対象とすることができる

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