矯正治療費は高い?

基礎知識

2021.06.28

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今回は矯正治療にかかる費用などについてご紹介していきます。まず「矯正治療には健康保険が適用されるのか?」についてお答えします。一般的な矯正治療は、残念ながら健康保険の対象とはなりません。なぜなら、矯正治療で歯並びを整えるというのは審美的な治療(見た目を改善させる)という意味合いが強く、病気を治す目的とみなされていないからです。そのため、矯正治療に関わる費用(検査料、診断料、治療費など)は全てが自己負担となります。しかし、健康保険が適用されるケースが一部あります。例えば口蓋裂(こうがいれつ)や口唇裂(こうしんれつ)、外科処置が必要な顎変形症などがその一例です。これらに該当する症状をお持ちの方は保険診療にて矯正治療を受けることができます。

治療費の全額が自己負担になる自費治療では、高額な費用が気になって治療に踏み出せなかった人もいるかもしれません。ですが、治療をするために医療費控除やデンタルローン、カード払いを活用するのも選択肢の一つになります。

医療費控除とは、自分自身や家族のために支払った医療費が1年間に10万円以上の場合、所定の手続きをすることで納めた税金の一部が還付されるという制度です。医療費控除額は1年間にかかった医療費の総額によって変わります。控除される上限金額は200万円です。上記で矯正治療に関わる費用は全て自己負担となると述べましたが、一定の条件を満たせば矯正治療費が医療費控除の対象となるケースもあります。対象となるケースは噛み合わせの改善などの歯や口腔機能の回復を主な目的とし、担当医により歯列矯正が必要であると認められる場合です。

以下、矯正治療における医療費控除の一例です。

  • 矯正治療に必要とされたレントゲンなどの検査費用
  • 診断料
  • 矯正装置代、処置料、調整料
  • 処方された医薬品の費用
  • 治療を目的とした市販の医薬品
  • バスや電車など通院のための交通費(付添人の交通費も対象)

医療費控除はあくまでも自分から申告した場合に受けられるので、翌年の3月15日までに忘れずに確定申告を行うようにしましょう。なお、今回ご紹介した基準はあくまでも一般的なものであり、医療費控除の対象とできるか最終的な判断は税務署が行いますので、個別のケースについてはお住いの地域の税務署に問い合わせください。

医療費控除の他にデンタルローンという支払制度もあります。デンタルローンとは利用目的を歯科治療費に限定した立替払制度で、患者が支払うべき治療費をローン会社が立替払をして、その立替分を患者が分割でローン会社に返済していくものです。デンタルローンも医療費控除の対象となります。デンタルローンのメリット、デメリットとして、以下が挙げられます。

メリット

  • 治療内容に合わせて利用額が決められる
  • 分割回数も多く設定できるので、余裕を持って返済ができる
  • 金利手数料が低く設定されていることが多い
  • 歯科医院の窓口で手続きができる

デメリット

  • 審査がある
  • 金利手数料が発生する
  • デンタルローンを取り扱っていない歯科医院もある

その他、クレジットカード払いに対応している歯科医院もあります。

ほとんどの歯列不正は、自分で気が付かないだけで噛み合わせや発音などに何らかの問題を抱えているケースも多くあります。自分の症例は医療費控除の対象になる症例かどうか、そして治療をすることになった時に無理なく矯正治療費を支払える方法はないか、一度矯正治療を専門にしている歯科医師に相談してみるのも良いかもしれません。

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